エプスタインとMITメディアラボの闇が深すぎる…伊藤穰一氏の隠蔽手口も解説
「一流大学が、性犯罪者の金で動いていた」――そう聞いても、にわかには信じられないかもしれません。
でも、これは絵空事ではなく、アメリカが世界に誇る名門校・マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究機関「メディアラボ」で実際に起きた話なんです。
2019年に発覚したこのスキャンダル、今もなお余震が続いています。
2026年1月30日、米司法省（DOJ）が350万ページ以上というとんでもない量のエプスタイン関連文書を公開し、新たな事実が次々と浮かび上がってきました。
さらに2026年2月現在、DOJ文書の追加分析によって、MITがエプスタインの2014年信託で「第三の条件付き受益者」に指定されていたことが再確認され、学術界の資金倫理をめぐる議論が再び燃え上がっています。
正直、これには驚かされました。
なお、この記事では確定した事実に加え、公開文書から読み取れる状況証拠や一部の考察・仮説も含まれています。
未確定の情報については、その都度わかるように明示しながら進めていきますので、その点はご承知おきください。
「まさかあの大学が…」と思った人ほど、最後まで読み進めてもらえると、きっと見える景色が変わってくるはずです。
目次
エプスタインはなぜMITを支援したのか？
ジェフリー・エプスタインという人物を一言で表すなら、「金と人脈で世界の頂点に立ったが、その実態は性犯罪者だった男」と言うしかありません。
2008年、フロリダ州で未成年の少女への売春斡旋罪で有罪判決を受け、13ヶ月間服役したエプスタイン。
普通なら、そこで社会的な信頼は地に落ちるはずです。
ところが彼は、その後も平然と社交界を泳ぎ回り、ビル・クリントン元大統領、ビル・ゲイツ、アンドルー王子といった大物たちとの関係を維持し続けたんです。
その秘訣のひとつが、科学や教育分野への大規模な寄付でした。
MITへの接近は、単なる「善意の寄付」では到底説明がつきません。
エプスタインがメディアラボに最初に資金を提供したのは2002年のこと。
2008年に有罪判決を受けた後も、なぜか寄付は続きました。
2013年から2017年にかけては、MITのキャンパスを少なくとも9回も訪問しています。
有罪判決を受けた性犯罪者が、なぜそこまでして世界トップクラスの研究機関にこだわったのでしょうか。
答えは「免罪符」と「知的人脈の支配」、この二つに集約されると思います。
まず免罪符の側面から見てみましょう。
有罪判決を受けた後のエプスタインにとって、最大の問題は「汚名の払拭」でした。
「自分は科学の未来を支える先見の明あるパトロンだ」というブランドを作り上げることができれば、犯罪者というレッテルを塗り替えることができる。
MITのような一流大学の名前は、その目的にとって最高の道具となりえます。
名門大学に寄付をする人物を、世間はまずまともな人間だと思うものです。
エプスタインはその心理を巧みに利用していました。
しかし、それだけではありません。
エプスタインが抱いていたのは、もっと大きな野心でした。
AIや遺伝子編集、暗号通貨といったテクノロジーが人間の限界を超える「トランスヒューマニズム」への強い関心があり、MITメディアラボはそのビジョンにぴったり合致する場所だったんです。
メディアラボの「反学際的」なアプローチ、つまり既存の学問の枠にとらわれず、異分野を組み合わせた革新的研究を推進するスタイルは、エプスタインが求める「科学の未来を形作る」という野望と見事に重なっていました。
そして彼が科学者たちに差し出した「甘い汁」の正体は、研究資金の即時性と柔軟性です。
大学の正規の資金調達は煩雑で時間がかかります。
審査があり、用途が制限されます。
ところがエプスタインが提供する資金は違いました。
2013年、セス・ロイド教授に対して「使い道は自由」で10万ドルを提供し、まず反応を探りました。
研究者にとって、「制限なし」の資金ほど魅力的なものはないでしょう。
成功すれば追加投資し、影響力を拡大する。
エプスタインは資金を「テスト」として使い、恩を売り、沈黙を買っていたわけです。
これはもはや慈善ではなく、人心掌握の手段だったと言えるのかもしれません。
これが証拠写真！
千葉工業大学学長・伊藤穰一氏について大手メディアで報道しないのは不自然すぎる！
これだけ世界中で騒がれているのに！
MITメディアラボでの写真。エプスタインと伊藤穰一氏。エプスタインから多額の寄付を受けていたことが判明し、伊藤氏はMIT所長と教授を辞任。 pic.twitter.com/gh4jBzMazN
— JMAX (@JmaxTopics) February 20, 2026
2026年に公開されたDOJ文書では、エプスタインが2014年に信託を設定し、MITを「第三の条件付き受益者（third contingent beneficiary）」として指定していたことが判明しています。
死後にもMITへ資金が流れる仕組みを作っていたということは、彼の影響力が一時的なものではなく、長期的な戦略に基づいていたことを示しています。
これはもはや寄付ではなく、学術機関への静かな侵食と言えるのかもしれません。
エプスタインと伊藤穰一氏の接点まとめ
では、エプスタインの「入口」はどこにあったのか。
その鍵を握るのが、当時MITメディアラボの所長を務めていた伊藤穰一氏（Joi Ito）です。
デジタルガレージの創業者として日本でも知られる伊藤氏は、2011年にメディアラボの所長に就任。
英語・日本語のバイリンガルで、シリコンバレーから東京まで顔が利くネットワーカーとして、ラボの資金調達に辣腕を振るっていました。
その実力と人脈が、エプスタインにとっての「使える橋渡し役」として映ったことは、想像に難くないでしょう。
①最初の出会いとメディアラボへの招待
二人が初めて出会ったのは2013年2月、TEDカンファレンスの場でした。
インターネット先駆者のリンダ・ストーン氏が両者を引き合わせたとされています。
興味深いのは、伊藤氏がエプスタインの犯罪歴を事前に調べていたことです。
MITの報告書によると、伊藤氏はニコラス・ネグロポンテ（メディアラボ創設者）らに相談したうえで、エプスタインのキャンパス招待を決定しています。
「犯罪者と知っていながら招いた」という事実は、後の隠蔽問題を考えると、なんとも重たい判断だったと思いませんか。
2013年6月28日、エプスタインはMITキャンパスに初来訪します。
エド・ボイデン教授ら著名な科学者と会談し、伊藤氏は内部でエプスタインを「smart（賢い）」と評価していました。
2026年のDOJ文書では、この出会いが伊藤氏の「fundraising relationship（資金調達の関係）」の起点として確認されています。
資金のにおいを嗅ぎつけた者同士が引き合うとき、そこには特有の引力が働くものです。
②エプスタインの別荘での面会記録
関係が深まるにつれ、二人の交流は大学の外へも広がっていきます。
伊藤氏はエプスタインのニューヨーク別荘や、カリブ海の私有島「リトル・セント・ジェームズ島」を複数回訪問したとされています。
2026年に公開されたDOJ文書には、島への訪問時にLinkedIn創業者のレイド・ホフマン氏が同行し、資金調達を目的としていた記録が新たに公開されています。
ホフマン氏は「伊藤氏に頼まれてファンドレイズ（資金調達）に協力した」と説明していますが、その依頼のメール自体が多数残っており、伊藤氏の積極的な姿勢をうかがわせます。
シリコンバレーを代表する人物まで巻き込んでいたとなると、このネットワークの深さには改めて驚かされます。
個人的な関係はさらに踏み込んでいました。
伊藤氏はエプスタインから総額120万ドルの個人的投資を受け取り、自身のベンチャーファンド「Neoteny（ネオテニー）」に充当しています。
これはラボへの寄付とは別の、完全に個人的な金銭授受です。
MIT所長という立場の人物が、資金提供者から個人口座に入金を受ける。
この構造が「利益相反」を超えた何かを持っていたとしても、不思議ではないのかもしれません。
③日本国内での共同投資プロジェクト
日本とのつながりも、2026年の文書公開で新たな輪郭を見せています。
MIT報告書の段階では、伊藤氏が2014年にエプスタインへ「京都ツアーを提案した」という記録がありました。
さらに興味深い新事実として、東芝がエプスタインの私有島に再生可能エネルギー設備を設置していたことが、メールや通話記録を通じて明らかになっています（2012〜2013年ごろ）。
ただし、この件に伊藤氏が仲介役を担ったかどうかは、現時点では証拠がなく、あくまで仮説のレベルにとどまります。
日米両サイドに強い人脈を持つ伊藤氏の存在が、どこかで絡んでいた可能性は考えられますが、断言は禁物です。
伊藤氏は2019年のスキャンダル発覚後に所長を辞任しましたが、その後も日本国内でのキャリアは継続しました。
デジタル庁の有識者として参画し、2023年からは千葉工業大学の学長に就任しています。
保守論客の櫻井よしこ氏が「大谷翔平並みの日本の宝」と擁護したことでも話題になりました。
スキャンダルを経てなお、こうしたかたちで評価されているという事実をどう受け取るか、それは読む方それぞれの判断にお任せしたいと思います。
④科学者ネットワークの仲介役としての活動
伊藤氏の真の役割は、ただの資金調達担当ではありませんでした。
エプスタインとMITの科学者たちをつなぐ「仲介者」としての機能が、スキャンダルの中核にあります。
AI研究の先駆者であるマービン・ミンスキー教授、脳科学者のエド・ボイデン教授など、世界トップクラスの研究者たちがエプスタインと直接顔を合わせる場を、伊藤氏は設け続けていました。
2026年のDOJ文書では、エプスタインが伊藤氏に対してビル・ゲイツへのプレゼンについて具体的な指示を出しているメールが公開されています。
「transgenderではなくtranscience（トランスサイエンス）」という言葉を使うよう指示したとされ、ゲイツからの寄付200万ドルが「エプスタインが主導した」ことを示すメールが複数確認されています。
さらに文書では、エプスタインが伊藤氏にAI研究者ヨシャ・バッハ（Joscha Bach）への資金支援を指示したメールも発見されており、技術界への浸透がいかに組織的だったかが明らかになっています。
伊藤氏はエプスタインを「V.I.P.」として扱い、ハッカーコミュニティのイベント「DEF CON」へのチケット確保まで依頼していたことも記録に残っています。
こうした一連の流れを見ると、ハッカーコミュニティからの批判が今も続いているのは、当然のことかもしれません。
エプスタインのMIT寄付隠蔽の手口3選
ここまで読んできて、「なぜMITほどの大学が、こんなことを続けられたのか」という疑問が浮かんだ人は多いでしょう。
真相は、組織的に練り上げられた隠蔽の仕組みにあります。
単なる見て見ぬふりではなく、メール、データベース、資金の流れに至るまで、複数の手法が巧みに組み合わされていました。
その手口を、3つに分けて見ていきましょう。
①寄付者を「匿名」にする内部工作
MITの内部システムでは、エプスタインはドナー（寄付者）データベース上で「disqualified（不適格）」と分類されていました。
つまり、大学の公式な判断としては「受け取ってはいけない相手」と認定されていたわけです。
それにもかかわらず、寄付は実際には受け取られていた。
そのからくりが「匿名化」です。
伊藤氏は複数の場面でスタッフに対し「Make sure this gets accounted for as anonymous（これは匿名として処理するように）」と指示していました。
内部告発者であるシグネ・スウェンソン氏は、「小額に分割して匿名で処理するよう言われた」と証言しています。
彼女はMITメディアラボの元開発担当者であり、当時の実態を最もよく知る人物のひとりです。
「エプスタインは有罪判決を受けた性犯罪者でした。それでもMITは彼から寄付を受け取り、隠すように指示されました」という彼女の言葉は、2019年のNBCニュースで放送され、大きな反響を呼びました。
🚨これは凄い情報！
2019年、MITメディアラボの内部告発者が名乗り出て、エプスタインの寄付とMITメディアラブ所長である伊藤穰一との関係を隠すように指示されたことを暴露しました。
内部告発者が名乗り出た後、ジョイ・イトーは退任したとのこと…。 pic.twitter.com/ZpAWbTWxM6— ポッピンココ (@Coco2Poppin) February 20, 2026
2026年の文書公開では、「disqualified」の分類を知りながら匿名処理を承認したメールが大学内から複数発見されています。
また、実際の寄付総額が公開額の10倍超だった可能性も指摘されており、MIT報告書で総額が過小報告されていた疑いが強まっています。
氷山の一角に過ぎなかった、という見方が現実味を帯びてきています。
②「ヴォルデモート」という隠語の使用
ハリー・ポッターのファンなら「ヴォルデモート」という名前に、あの独特の緊張感を覚えるはずです。
作中で登場人物たちが「名前を呼んではいけないあの人（He Who Must Not Be Named）」と恐れる最凶の魔法使い。
MITメディアラボのスタッフたちが、エプスタインにつけたあだ名がまさにこれでした。
カレンダーやメール上からエプスタインの名前を消し、訪問記録は「V.I.P. visit（VIPの来訪）」と表記。
少なくとも2015年ごろまで、この隠語はラボ内で共有されていたとされています。
組織内で「名前を呼ぶな」という文化が定着していたということは、関わるスタッフ全員がこれを「まずいこと」と認識していたことを意味します。
知っていながら続けた、という事実の重さは見逃せません。
2026年のDOJ文書では、この隠語が資金洗浄の証拠として再度注目されています。
記録から名前を消すことは、取引の痕跡を隠す行為と紙一重です。
法的な観点から言えば、意図的な記録隠蔽は刑事責任にもつながりえます。
現在も再調査が進められており、最終的な評価はまだ出ていません。
③ビル・ゲイツ氏らを通じた資金洗浄
最も複雑な隠蔽手法が、第三者を経由した資金移動です。
ビル・ゲイツからの200万ドル、投資家レオン・ブラックからの550万ドル超。
これらはMITの記録上は「ゲイツ財団からの寄付」「ブラックからの寄付」として処理されていました。
しかし2026年に公開されたメールでは、エプスタインがゲイツのアドバイザーと調整し、寄付の方向性を「directed（主導）」したことが確認されています。
伊藤氏の内部メールには「quietly（こっそりと）」という表現が残っており、経路を意図的に複雑にする意識があったことをうかがわせます。
さらに、エプスタインが「第三者を通じたスワップ」を提案していた記録も存在し、資金の出所を意図的に見えにくくしようとした可能性が指摘されています。
こういった手口を聞くと、これはもはや学術支援の話ではなく、金融操作の話ではないかと感じてしまいます。
連邦法違反の疑いが指摘されてはいるものの、2026年現在も再調査中であり、確定的な結論はまだ出ていません。
MITは2020年の調査報告書で「これらはエプスタインの金ではない」と結論づけましたが、2026年の文書公開によってその結論自体が揺らいでいます。
真相がどこに行き着くのか、今後の動向を注視するしかない状況です。
このスキャンダルが突きつけてくるもの
エプスタインとMITメディアラボの問題を振り返ってみると、根本にあるのは「金が倫理より先に動いた」という構造的な問題です。
研究資金が慢性的に不足している学術機関にとって、「使い道自由」の大金は抗いがたい誘惑となります。
受け取る前に疑問を持っても、「でも研究は続けなければならない」という現実が判断を曇らせることがある。
エプスタインはその心理的弱点を、極めて巧みに突いていました。
また、伊藤穰一氏の例が示すように、個人のネットワークと組織の利益が交差するとき、透明性はひどく脆くなります。
「自分が橋渡しをすれば、ラボのためになる」という信念が、いつしか隠蔽の共犯へとつながっていく。
その過程を「悪意の塊」と断じるのは簡単ですが、現実はもっと複雑で、だからこそ怖いとも言えるでしょう。
2026年2月現在、DOJの最終リリース後も、議会監視委員会が追加文書を公開し、トランプ政権下での透明性問題が浮上しています。
学術資金の再点検を求める声が国内外で高まっており、この問題が「過去のスキャンダル」として幕を引ける段階には、まだほど遠い状況です。
解明されるべき謎は、まだ山積みです。
学術機関の独立性とは何か、資金源の透明性をどう担保するか、そして「名を呼んではいけない人物」と知りながら関係を続けることの意味を、社会全体がまだ問い続けています。
この事件は現在進行形の問いかけとして、私たちの前に立ち続けているのかもしれません。
イーロンマスクがエプスタイン事件について真実を語って訴えられたら、費用を全額負担すると発表しました。
イーロン・マスクが、ジェフリー・エプスタイン事件について真実を語ったことで訴えられた場合その人の法的弁護費用を全額負担すると表明。 pic.twitter.com/G10YrAhMrR
— ひで2022真実を追求 (@hide_Q_) February 21, 2026
